⑦ワイヤーロープ ⑧安全及び環境保全対応 ⑨機械の維持と記録 ⑩建設機械の作業能力と機械経費 ⑪建設機械の輸送（建設機械一般）これだけは覚えろ！出題ポイント集
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⑦ワイヤーロープ（建設機械一般）
⑧安全及び環境保全対応 （建設機械一般）
低騒音型・低振動型建設機械
1建設工事に伴う騒音振動対策技術指針
2低騒音型・低振動型建設機械
オペレータ保護装置
岩石等の落下物や機械の転倒時にオペレータを保護するものである。
1各装置の概要
保護装置には、次のようなものがある。
1）（ヘッドガード）
岩石の落下等により労働者に危険が生じるおそれのある場所で使用する。車両系建設機械には堅固なヘッドガードが必要。
ヘッドガードには支柱式とヘッドガードとヘッドガードキャップがある。
2）（FOPS）（落下物保護構造）
（FOPS）（Falling-object protective structures）は、建設機械運転員の頭上への落下に対して、適切に運転員を保護するものである。JIS A 8920にはレベルⅠとⅡの性能基準がある。
| FOPSが適用される土工機械 |
|---|
| ①ローダ（クローラ式およびホイール式） |
| ②トラクタ（ 〃 ） |
| ③グレーダ |
| ④モータスクレーパ |
3）（OPG）（運転員保護ガード）
OPGは、ショベルのオペレータを保護する装置である。
4）（ROPS）（転倒時保護構造）
ROPSは、機械が転倒横転した場合でも、シートベルトで支えられたオペレーターが押しつぶされるのを保護する。
標準操作方式
標準操作方式建設機械
バックホウ、移動式クレーンおよびブルドーザの操作方式は、次に示す規格がある。
標準操作方式の規格
| 機種 | 適合規格 |
|---|---|
| バックホウ | （日本工業規格 JIS A 8919-2000） |
| 移動式クレーン | 日本クレーン協会規格 JCAS 2202-1990 |
| ブルドーザ | 日本工業規格 JIS A 8919-2000 |
標準操作方式
| 機種 | 操縦装置 | 機能 |
|---|---|---|
| バックホウ | 右作業レバー | 前方へ押すとブームを下げる |
| 後方へ押すとブームを上げる | ||
| 右に倒すとバケットダンプする | ||
| 左に倒すとバケット掘削する | ||
| 左作業レバー | 前方へ押すとアームを押し出す | |
| 後方へ押すとアームを引き戻す | ||
| 右に倒すと右旋回する | ||
| 左に倒すと左旋回する |
排出ガス対策型建設機械
対象種類
対象は、バックホウ、トラクタショベルなど13種類ある
道路運送車両法の排出ガス規制を受けるものは、適用から除外されている。
国交省発注工事では排ガス対策機械が義務付けられている
バックホウ トンネル工事用建設機械 Dエンジン出力30～260KW
一般建設機械 Dエンジン出力7.5～260KW
基準値
ディーゼル特殊自動車の排出ガス規制
建設施工における地球温暖化対策
2工法の選定
資材の選定
4建設機械の選定
1）建設機械の大型化
一般に建設機械を( 大型 )化することにより作業効率が向上し、( 燃料 )消費量が減るため、建設機械の選定にあたっては設計条件、現場条件を考慮のうえ機械の大型化に努める。
2）建設機械の機種の適正化
建設機械の機種の選定にあたっては、作業効率を向上させ燃料消費量を減ずるために、設計条件や現場条件を考慮のうえ作業内容に見合った機種な機種を用いる。
3）燃料消費率の良好な建設機械
建設機械の選定にあたっては、選択が可能な範囲でより良好な燃料消費率（作業量当りの燃料消費率）の機械を選定する。選定に際しては作業内容を踏まえて実作業に近い条件の燃料消費率によって比較する必要がある。
4）省エネルギー機構付き建設機械
新しい形式のバックホウは、（アイドリング）制御などの省エネルギー機構が標準装備されてきている。可能な場合は省エネルギーモードなどの機能を有する機械を選定する。
建設機械に装備された省エネルギー機構としては、次の機構がある。
①（アイドリング）制御機構
レバーなどの操作を一定時間行わない場合に自動的にエンジン回転速度を下げ、操作時には元のボタンでエンジン回転に復帰する機構、または手元ボタンでエンジン回転を瞬時に低回転と通常回転に切替える機構。
②省エネルギーモード機構
省エネモードを選択することにより、エンジンの設定速度を下げるなどの方法によって省エネルギー運転をする機構
⑨機械の維持と記録 （建設機械一般）
機械の維持と記録
1整備の概念
建設機械を（ 効率 ）的に活用するためには、現場における機械の使用条件、環境などを十分認識し、適正な点検、整備を行う
運転中は繰返し衝撃や荷重による摩擦など機械的作用が加わる。一定の使用時間を経過すると、機能の喪失や破壊がおこる。
その時間は、異なる各部分、それぞれ固有の時間があり、これを構成各部の「（ 耐用 ）時間」という。
2特定自主検査
特定自主検査の実施
自主検査
年次検査（特定自主検査）
月次検査（月次検査）
作業開始前点検
特定自主検査制度
車両系建設機械を使用する事業者に対して、年次の特定（ 自主 ）検査については一定の資格のある者（事業内検査者（1・2級建設機械施工管理技士（補）を含む）または検査業者）に行わせ、検査を終了した機械には、（検査標章）を貼付する義務がある。
検査事項
特定自主検査を行ったときは、次の事項を記録して（3）年間保存しなければならない。
①検査年月日
②検査方法（検査機器を使用した時の検査機器の名称等を含む）
③検査箇所
④検査の結果
⑤検査を実施した者の氏名
⑥検査の結果に基づいて補修等の措置を講じたときは、その内容（補修箇所、補修日時、補修の方法および部品の取替えの状況等を含む）
⑩建設機械の作業能力と機械経費（建設機械一般)
建設機械の作業能力と機械経費
2機械経費
機械経費の構成
工事費のうち、建設機械に要する費用を（ 機械 ）経費という。
一般の土木工事に占める機械経費の割合は、（ 10 ）～30％程度であり、機械経費を100％とすれば、そのうち機械損料が（50）～60％、運転経費が（35）～45％、その他が5～10％程度である。
⑪建設機械の輸送（建設機械一般）
⑦ワイヤーロープ ⑧安全及び環境保全対応 ⑨機械の維持と記録 ⑩建設機械の作業能力と機械経費 ⑪建設機械の輸送（建設機械一般）暗記確認用テスト
⑦ワイヤーロープ（建設機械一般）
⑧安全及び環境保全対応 （建設機械一般）
低騒音型・低振動型建設機械
1建設工事に伴う騒音振動対策技術指針
2低騒音型・低振動型建設機械
オペレータ保護装置
岩石等の落下物や機械の転倒時にオペレータを保護するものである。
1各装置の概要
保護装置には、次のようなものがある。
1）（ ）
岩石の落下等により労働者に危険が生じるおそれのある場所で使用する。車両系建設機械には堅固なヘッドガードが必要。
ヘッドガードには支柱式とヘッドガードとヘッドガードキャップがある。
2）（ ）（落下物保護構造）
（FOPS）（Falling-object protective structures）は、建設機械運転員の頭上への落下に対して、適切に運転員を保護するものである。JIS A 8920にはレベルⅠとⅡの性能基準がある。
| FOPSが適用される土工機械 |
|---|
| ①ローダ（ ） |
| ②トラクタ（ 〃 ） |
| ③グレーダ |
| ④モータスクレーパ |
3）（ ）（運転員保護ガード）
OPGは、ショベルのオペレータを保護する装置である。
4）（ ）（転倒時保護構造）
ROPSは、機械が転倒横転した場合でも、シートベルトで支えられたオペレーターが押しつぶされるのを保護する。
標準操作方式
標準操作方式建設機械
バックホウ、移動式クレーンおよびブルドーザの操作方式は、次に示す規格がある。
標準操作方式の規格
| 機種 | 適合規格 |
|---|---|
| バックホウ | （日本工業規格 JIS A 8919-2000） |
| 移動式クレーン | 日本クレーン協会規格 JCAS 2202-1990 |
| ブルドーザ | 日本工業規格 JIS A 8919-2000 |
標準操作方式
| 機種 | 操縦装置 | 機能 |
|---|---|---|
| バックホウ | 右作業レバー | 前方へ押すと（ ）を下げる |
| 後方へ押すと（ ）を上げる | ||
| 右に倒すとバケットダンプする | ||
| 左に倒すとバケット掘削する | ||
| 左作業レバー | 前方へ押すと（ ）を押し出す | |
| 後方へ押すと（ ）を引き戻す | ||
| 右に倒すと右（ ）する | ||
| 左に倒すと左（ ）する |
排出ガス対策型建設機械
対象種類
対象は、（ ）、トラクタショベルなど13種類ある
道路運送車両法の排出ガス規制を受けるものは、適用から除外されている。
国交省発注工事では排ガス対策機械が義務付けられている
バックホウ トンネル工事用建設機械 Dエンジン出力（ ）～260KW
一般建設機械 Dエンジン出力7.5～260KW
基準値
ディーゼル特殊自動車の排出ガス規制
建設施工における地球温暖化対策
2工法の選定
資材の選定
4建設機械の選定
1）建設機械の大型化
一般に建設機械を( )化することにより作業効率が向上し、( )消費量が減るため、建設機械の選定にあたっては設計条件、現場条件を考慮のうえ機械の大型化に努める。
2）建設機械の機種の適正化
建設機械の機種の選定にあたっては、作業効率を向上させ燃料消費量を減ずるために、設計条件や現場条件を考慮のうえ作業内容に見合った機種な機種を用いる。
3）燃料消費率の良好な建設機械
建設機械の選定にあたっては、選択が可能な範囲でより良好な燃料消費率（作業量当りの燃料消費率）の機械を選定する。選定に際しては作業内容を踏まえて実作業に近い条件の燃料消費率によって比較する必要がある。
4）省エネルギー機構付き建設機械
新しい形式のバックホウは、（ ）制御などの省エネルギー機構が標準装備されてきている。可能な場合は省エネルギーモードなどの機能を有する機械を選定する。
建設機械に装備された省エネルギー機構としては、次の機構がある。
①（ ）制御機構
レバーなどの操作を一定時間行わない場合に自動的にエンジン回転速度を下げ、操作時には元のボタンでエンジン回転に復帰する機構、または手元ボタンでエンジン回転を瞬時に低回転と通常回転に切替える機構。
②省エネルギーモード機構
省エネモードを選択することにより、エンジンの設定速度を下げるなどの方法によって省エネルギー運転をする機構
⑨機械の維持と記録 （建設機械一般）
機械の維持と記録
1整備の概念
建設機械を（ ）的に活用するためには、現場における機械の使用条件、環境などを十分認識し、適正な点検、整備を行う
運転中は繰返し衝撃や荷重による摩擦など機械的作用が加わる。一定の使用時間を経過すると、機能の喪失や破壊がおこる。
その時間は、異なる各部分、それぞれ固有の時間があり、これを構成各部の「（ ）時間」という。
2特定自主検査
特定自主検査の実施
自主検査
年次検査（特定自主検査）
月次検査（月次検査）
作業開始前点検
特定自主検査制度
車両系建設機械を使用する事業者に対して、年次の特定（ ）検査については一定の資格のある者（事業内検査者（1・2級建設機械施工管理技士（補）を含む）または検査業者）に行わせ、検査を終了した機械には、（ ）を貼付する義務がある。
検査事項
特定自主検査を行ったときは、次の事項を記録して（ ）年間保存しなければならない。
①検査年月日
②検査方法（検査機器を使用した時の検査機器の名称等を含む）
③検査箇所
④検査の結果
⑤検査を実施した者の氏名
⑥検査の結果に基づいて補修等の措置を講じたときは、その内容（補修箇所、補修日時、補修の方法および部品の取替えの状況等を含む）
⑩建設機械の作業能力と機械経費（建設機械一般)
建設機械の作業能力と機械経費
2機械経費
機械経費の構成
工事費のうち、建設機械に要する費用を（ ）経費という。
一般の土木工事に占める機械経費の割合は、（ ）～30％程度であり、機械経費を100％とすれば、そのうち機械損料が（ ）～60％、運転経費が（ ）～45％、その他が5～10％程度である。
⑪建設機械の輸送（建設機械一般）
